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コロナショックⅥ<ECMO> 

 

志村けんさんが亡くなりました。

寂しいですね…。

志村さんは
新型コロナウイルスによる肺炎で集中治療室に運ばれた時、
既に自力では呼吸できず、人工心肺装置(ECMO)が使われていたと報道にありました。

ECMOとは、
自力で呼吸する機能を失ったり、事故などで心臓が停止したりした場合に、
心臓や肺の機能を体の外で置き換える装置です。

血液を患者の体外に取り出し、酸素を供給し二酸化炭素を排出してから戻します。
国内では2月時点で約1400台が設置されているようです。

そのECMO、国内最大手のテルモが増産を決めました。

テルモはカテーテル治療で使われるガイドワイヤで、世界シェアの60%を握っています。
ECMOの増産でマーケットからの評価がまた上昇しそうですね。

ただ、増産が決まったとはいえ、
ECMOは酸素を送り込む場合の濃度調整や心拍チェックなど扱いに高度な知識も要します。
治療のための装置を増やすだけでなく、
医療従事者の確保も感染拡大に対応するための課題とのことです。

治療薬、ワクチン、医療装置などが行き届き、
天国の志村さんに
「だいじょうぶだぁ」と1日も早く言ってもらいたいですね…。

<日本経済新聞・2020年4月2日(火)の記事を多く引用させていただきました。>

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コロナショックⅤ<治療薬&ワクチン> 

 

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中で、気になるのが治療薬とワクチンの開発です。

現状は、これまでに使われている既存薬の応用が検討されています。

アビガン。
中国科学技術省は3月17日、新型コロナ治療の臨床研究で有効であると発表しました。
日本政府は、
タミフルなど既存薬が効かない新型インフルエンザ対策として200万人分備蓄しています。
近く、新型コロナ治療薬として正式に承認する手続きに入るようです。
開発したのは富士フイルム傘下の富士フイルム富山化学です。

カレトラ。
2000年に抗HIV薬として承認されています。
ウイルスの増殖を抑える薬で、かつて感染症のSARSやMERSにも有効ではないかといわれました。
そのような経緯で日本でも充分な説明と同意が得られた患者さんに使用されているようです。
アメリカのアッヴィ社が開発しました。

レムデシビル。
エボラ出血熱の治療薬で、
ウイルスの増殖抑制効果があることが中国で確認されたようです。
アメリカのギリアド社が開発したものですが、
同社は新型コロナ向けに4月中に結果を出したいと意気込んでいます。

このほか国内では
ぜんそく薬のシクレソニド(帝人ファーマ)や
急性膵炎薬のナファモスタットの試験投与も始まるようです。

さらに武田薬品は最短で9カ月後に新型コロナ治療薬を、
アンジェスや田辺三菱製薬がワクチンの開発に着手しています。

早期の治療薬やワクチンの開発を祈るばかりです…。

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コロナショックⅣ<株価下落に拍車をかけた現価格の暴落> 

 

40万人。
全世界の新型コロナウイルス感染者数(3月25日時点)です。
パンデミック(世界的大流行)が加速しています。

コロナショックで心配されるのが、
患者の急増に対し医療体制が追い付かないことです(オーバーシュート)。
イタリアなどでは既に発生しており、死亡率の上昇を招いています。

マーケットも多くの懸念材料を抱えています。
その1つが企業倒産。
今、まことしやかにささやかれているのが、米国シェール企業の破綻です。
コロナショックで世界的に株価が大暴落していますが、
その一端は、原油価格の下落にあります。

3月上旬、事実上原油価格を決めているサウジアラビアとロシアが話し合いをしました。
原油価格を上昇させるために協調減産を目指したものです。
ところがこの話し合いは、原油高によるシェア低下を懸念したロシアの反対で決裂しました。
プーチン大統領の支持基盤である石油企業が強硬に反対したようです。

これまで原油価格安定のため努力を重ねてきたサウジアラビアは堪忍袋の緒が切れ
「だったら俺らも増産よ!!」
180度方針を転換し、原油価格の大暴落が始まりました。

アメリカ原油先物市場・WTIの価格は
1月に1バレル=63ドルであったものが、3月18日には20ドル弱まで下落しています。

これに悲鳴を上げているのが、米国シェール企業。
米国のシェール企業の採算ラインは1バレル=40~50ドル。
つまり現在の価格では原油を掘れば掘るほど赤字が出る状態です。
ちなみにサウジアラビアの採算ラインは1バレル=2.8ドルですので雲泥の差があります。

米国シェール企業は財務基盤が弱いとのことです…。

心配は尽きません…。

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コロナショックⅢ<PBR・騰落レシオ・VIX指数からみた下値> 

 

NYダウも日経平均も大暴落です。
リーマンショックの時もそうでしたが、
今回のコロナショックでも株価の底が見えない状況です。

現状では気慰めであり、過度に頼ることはできませんが、
売られ過ぎのシグナルが出ている3つの指標について紹介いたします。
PBR、騰落レシオ、VIX指数です。

まず、PBR(株価純資産倍率)。
純資産から見た「株価の割安性」を表し
株価が「1株当たり純資産」の何倍になっているかを示す指標です。
PBR(倍)=株価÷1株純資産 で計算され、
1倍を割れると解散価値を下回ることになります。
日経平均のPBRはリーマンショック時でも0.8倍を割れることはありませんでした。
そのPBR、先日0.8倍台をつけ、現在は0.9倍前後で推移しています。

次に、騰落レシオ。
市場の過熱感や強弱感をみるときに使われる指標です。
値上がり銘柄数を値下がり銘柄数で割って算出します。
25日間の推移を検証することが多く、
120%を超えると買われ過ぎで高値圏と判断し、
70%を下回ると売られすぎで底値圏にあるとみられています。
3月16日(月)は、40.1%です。
(ちなみにリーマンショック時には52%強でした。)

最後に、VIX指数。
別名「恐怖指数」とも呼ばれています。
オプション取引の値動きをもとに算出・公表している指数で
一般的に、数値が高いほど、投資家が先行きに対して不安を感じているとされます。
ニューヨーク証券取引所のS&P500指数のVIX指数が、
3月16日(月)、80超に上昇しリーマンショック時とほぼ肩を並べました。
(平時は20までにおさまることが多いのですが…。)

前述のように、
「これらの指数から底である!!」 と言っているのではありません。
底をつけるまでに1~2カ月のタイムラグがあることも多いです。


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コロナショックⅡ<資産バブルの崩壊> 

 

コロナショックを簡単に表現すれば、
「コロナウイルス感染拡大が原因で
世界経済が停滞することを恐れ、株価が暴落している。」
となるでしょう。

もちろんその通りなのですが、これもまた事実では…。

3月11日(水)日本経済新聞・朝刊では
コロナショックについてこのような記事がありました。
「株式市場が見て見ぬふりをしてきた
①米国の景気後退 ②債務バブルの崩壊 ③中銀の金融政策の限界――
という3つのリスクを通じて、市場の混乱が実体経済に波及しないかと恐れている。」

乱暴な言い方をすれば、
コロナウイルスはアメリカ資産バブル崩壊の引き金であると…。
(アップルの株価は2019年1月安値142㌦から2020年1月高値327㌦まで駆け上がっています。)

コロナショックは
感染拡大が終息したり、有効なワクチンが開発されればおさまります。

最悪のシナリオは3~5年の不景気。
リセッションです。

これから日米では、追加金融緩和や財政出動が発動されます。
それらの政策で景気減速をどこまで食い止めることができるのか…。
しっかり見極めなくてはいけません。

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